ファイナンシャルプランナー（略称FP）は、お金の専門家として注目度が高い職業。そして、その能力に一定のお墨付きを与えるのがFP資格です。
しかし、「FP資格なんて取得しても意味が無い」という言葉を耳にする事があります。確かにFP資格でバリバリ働いているという話はあまり聞きませんので、ある意味では正しいのかもしれません。
しかし、管理人は実際に年収1千万を超えるFPの存在を何人も知っているので、全く違う感覚を持っています。簡単にいうと「将来的には、FPへの相談はスタンダードになる!?」という考えです。
その理由は、日本人の潜在ニーズが非常に高い分野だからです。
日本人は“お金”に関して話さない事を美徳とする文化が長く続いた事もあり、資産形成や運用に対して知識が少ない人が多い状態です。
その結果として、将来について不安を抱えている人が多くいます。
例えばですが、生命保険文化センターが行った意識調査によると、自分の老後生活に「不安感あり」の割合は85％を超える凄い数字が出ています。
【老後生活に対する不安の有無】
参考：＜生命保険文化センター「生活保障に関する調査」／平成25年度＞
| 不安あり | 不安なし | その他 | |
| 全体 | 86.0％ | 12.4％ | 1.6％ |
| 男性 | 83.6％ | 14.8％ | 1.8％ |
| 女性 | 87.8％ | 10.7％ | 1.5％ |
そして、その理由に関して最も多かったのは、「公的年金だけでは不十分」という回答で、こちらも80％を超える高い数字です。
管理人はファイナンシャルプランナー（FP）に関しては、“お客様の将来の不安に対して、解消のお手伝いをする仕事”という認識を持っています。
つまり、現代社会が抱える日本人の不安に対して、ド真ん中の存在です。これだけ大きな潜在ニーズがある仕事に対して、「意味が無い」ということは有りえないと思っています。
むしろ、今後は花形の仕事として脚光を浴びていくと予想しています。
【関連】FP資格は金融機関で高評価！
FP資格で食べていけない人が多いのは何故？
これだけの潜在ニーズがあるのに関わらず、FP試験に合格しても自己啓発で終わってしまっているケースが目立ちます。
この理由はとても簡単で、FPの存在は一般的には認知度が低く利用者が限られています。仕事としては発展途上の段階の為、ドンドン舞い込んで来るような事は無いからです。
「FP資格なんて取得しても意味が無い」という人の多くは、この点について不満を感じているのだと思います。
確かに医者、弁護士、税理士のように独占業務があるわけではありませんので、何をしたら良いのか分からないというのが本当のところかもしれません？
FP事務所も実在していますが、数が少なく就職先としては狭き門となります。
就職では銀行や証券、保険といった金融分野では評価が高いのですが、FP資格をフル活用すると言いうよりも補完的に活用している人が多いのが現状です。
管理人の主観ですが、FPは独立志向の人に向いていると思っています。そして資格は利用してこそ価値があります!?
【関連】FP独立のハードルは低い!?
“潜在ニーズが高いのに生業として働いている人が少ない”という事は、冷静に考えれば大きなメリットです。ライバルが少なければ成功する確率は高まるわけですから！
独立と聞いて、「そこまでは・・」と考えている人もいると思いますが、事務所を抱えたり会社を設立する事だけが選択肢ではありません。副業や週末起業といった本業にプラスαでも良いと思います。
FPの仕事は、自分のアイデア次第でいくらでも業務の拡大が可能です。
最初は月に数千円のお小遣いレベルしか稼げなくても、それが数万円・・数十万円と増えていけば完全独立という道も開けてくると思います。
このサイトでは管理人の経験や周囲の情報をもとに、FPとして成功するためのヒントが提供できればと考えています。
繰り返しますが、管理人の考えは「将来的には、FPへの相談はスタンダードになる!?」です。
仕事に活かすなら、2級FP技能士/AFPを狙おう！
「お金に関する知識や判断力をつけたい人」「FP業務に関心がある人」は、FP資格を目指してみてください。
2級FP技能士 からは名刺に記載するなど、仕事への好影響も期待できます。
人生100年時代！今後の有望資格だと思います。
生活でもお金の知識を持っておくことは重要！
尚、資格がなくてもFP業務はできますが、ある・なし では信用度は全然違います。
FP技能士は国家資格と言う点も魅力！
更新も無いので、一生資格になります。
興味がある人は是非チャレンジしてみてください。
ユーキャンユーキャンのファイナンシャルプランナー（FP）講座
2級FP技能士 試験時期【１月／５月／９月】
講座の課題等に合格することで『2級技能検定』の受験資格が得られます。
※通常は『実務経験2年以上』『3級資格の取得者』といった要件あり。